29.11.29(水曜日)終日時雨、最高温度17度、最低温度10度
草木堆肥を撒いて、耕し、畝を立てて麦を蒔く
昨日は、後藤郡の圃場に例年より少し早い麦蒔きを行う。
今年は7反(2,100坪)の圃場に(いずれも旧田んぼ)麦を蒔く予定。
この後藤君の圃場の後は、佐藤自然農園の狭間・庄内地区の約5反の圃場に蒔く予定。現在は大豆が植わっており、枯れるのを待っている状況。
麦ご飯セット・麦茶が思いの外、大人気で、3ヶ月で無くなってしまった。
農園主すら、その美味しさに驚いている。
この圃場も早くも、草木堆肥歴、三年目をなったが、まだまだ田んぼの土質。
田んぼは土壌を変えるのに最低5年以上は要する。あと二年で南瓜が植えられるかなと期待している。
むかし野菜のグループ6人のメンバーでおよそ一日を要した。一人農業では果たして
何日かかったことだろう。
向かって左は、種を蒔いており、右端は堆肥を撒いている。流れるように一連の作業が繰り返されていく。
白いトンネルが折り重なるように地表を覆っている。
農園の冬の風物詩。
早くも冬ごもりに入った3番の畑。
これから、晴れて暖かい日は剥ぐり、太陽に野菜を当ててやり、
雨の日は剥ぐり、自然に、水遣り作業をお願いする毎日が始まる。
そのため、しなやかで丈夫な竹の支柱が大量に必要となり、冬の間、支柱作り作業が続くことになる。
地域産業の育成とナチュラルマーケットの拡大
(2)新しい事業ドメイン(領域)と事業コンセプトの模索
農産物については、大型量販店では、品質による差別化が図りにくいという問題があり、規格サイズ・見てくれに偏ってしまいます。
有機無農薬野菜は虫食いや不揃いになりやすく価格も割高となり、見栄えは悪く、専門的知識の乏しい消費者には敬遠され易く、逐一店頭での説明が要ります。
さらに有機無農薬野菜や新規性の高い野菜は馴染みが薄く具体的な説明が必要となり、大量販売や低価格販売を行うスーパーには商品コンセプトが合わないという問題があります。
大型化した小売流通には均質の農産物の安定供給が必要となり、その量や品質が確保できず、市場や経済連などの流通ルートに頼らざるを得ません。
従って、品質の高い有機農産物生産については、下記のように生産から流通まで考えた「持続可能な農業の事業領域や事業形態」を模索していく必要があります。
①競合の激しい市場回避
○国際的競合の多い同一の農産物生産を避ける。
穀類や肉類あるいは根菜類などの国際的競争の激しい農産物を避けて、国内・海外にて価格競争の比較的緩やかなものやまったく新規の農産物を生産する。
例 米・小麦などの穀類生産は、自然農農薬・除草剤を廃してれんげ草や菜の花などの緑肥を使って、深水管理(常に水を張る)農法に切り替え、安全性だけではなく美味しいお米を生産する。
○競合の多い農産物の中で差別化商品を作る。
競合の激しい農産物市場であっても、徹底した品質志向や日本人の嗜好性に合った安全 な食品・おいしい食品などの差別化を図り、競合に勝てる農産物を作る。
例 畜産などで配合飼料の使用を控えて天然飼料や自家製のオリジナル飼料を使用し、肉質で差別化を図り、日本人の嗜好性に合った商品を作る。
○生産方法などで他と異なった、あるいは、隙間の農産物を作る。
同一商品でも生産方法や生産形態を変えて、既存市場にはない農産物を生産する。
例 消費者市場に農産物に対する安全志向が強くなってきており、市場では希少価値のある昔ながらの農法により味・香りの高い、美味しい農産物に切り返る。
②新たな流通形態や流通ルートの開拓
○大型卸売業者や大型小売店との直接取引
地域においてまとまった生産者組織を形成し、生産方法・種類・品質などを決定し、大型流通組織と出荷契約を取り交わし、計画生産体制を確立する。
あるいは、ハウスなどへ集中制御システム投資などにより効率的な大量生産を行い、大型流通組織と出荷契約を結ぶ。
例 地域の中で生産者グループや出荷組合を作り、既存の市場や経済連を通さないル― トを開拓する。
○消費者(グループ)との直接販売
品質等にこだわった農産物・果物等を生産し、消費者グループや個々の消費者とのコミュニケーションを図りながら、直接販売を行なう。
③生産と商業の共同集客施設や産地間のネットワーク作り
○観光・園芸・農産物生産・加工場などの施設をリンクする。
う。
○産地間のネットワーク組織を作り、生協・大手小売店などへ共同出荷を行なう。
異なる地域同士で、あるいは、異なる産業同士で季節によって食の生産ネットワーク組織を作り、生協などと販売契約を結ぶ。
例 地域の異なる出荷組合同士が農産物の種類・季節生産分業を図り、販売提携を行う。農産物・海産物・山の幸などで共同出荷を試みるなど。
初冬のむかし野菜の邑の庭の風景。生け垣用に植えたブルーベリーの木が茜色に染まっている。
コメント
現在は、各地域に道の駅や農産物の直売所ができ、スーパーでも地元の産地直送野菜が置かれており、様々な形態の産地野菜は、それなりに賑わいを見せております。
但、同じ食品が並び、産地の個性豊かな商品群が乏しく、その競争が激化している。
それから25年経過し、後継者がおらず、かつグループ形成には至らず、廃業していく生産者が多く、今では、むかし野菜グループと宇佐地域の佐藤農園(親戚にはあらず)が後進者に託すため、法人化の道を開こうとしている。
今後は手を取り合いながら、情報交換をしていくことになる。